米eMarketerの最新のリサーチでは、米SEM市場はパフォーマンスメディアであるため、昨今の不況の中でも堅調に成長を続け、2013年に234億ドル規模になると発表された。特にSEOはリスティング広告よりも費用対効果が高く、長期的に効果をもたらすため、SEO市場の成長率が著しくなると予測されている。
しかしながら、日本ではナショナルクライアントがSEOに対して優先度は低く、多くの投資はしていない。どうしても、広告手法として成果がわかりやすいリスティング広告などのメディアに注力してしまう。やはり成果がわかりにくく、社内決裁を取りづらいといったことが主な原因だ。そのため、どうしてもマーケティング予算からまず最初に絞りやすくなってしまう。
だが、先週米Razorfish社によって発表されたDigital Outlook Report 09でも、「Search will not be immune to the impact of the economy」と示されており、現在の経済環境で会っても検索が大きな影響を受けることは少ない。
楽天や価格COM、ぐるなびが好決算を発表しているように、消費者はより安く製品やサービスを購入するために検索利用が増加する。米国では職探しのためにLinkedinでの検索も増加しており、登録者も同様に世界中で急激に増えているとのことだ。
Lean BackからLean Forwardといわれているように、消費者はテレビ視聴よりもオンライン上での活動が活発になってきている。
もっと、日本でも企業がSEMに対する有効性を理解していけるように、説得力のある主張を定量的に示していく必要がある。私自身も努力が必要だと痛感している。
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